どうもMegです！

トランプ政権になり世の中に大きな変革が起きようとしていますね。その一つとして「米国のWHO脱退表明」があります。

健康とロードバイクについて発信している自分にとっては大きな話題でした。

実際にアメリカがWHOから脱退した時の自転車業界への影響を考察してみました。

有酸素運動のエビデンスが減少

まず第一に健康に関するエビデンスが弱くなる可能性があります。アメリカは研究機関も強く、多大な貢献をしています。その支援がなくなると研究費は縮小され、健康に関するエビデンスが最新のものに更新される頻度が落ちてしまうかもです。

自転車に関係ある有酸素運動に関するエビデンス「少なくとも週に150〜300分の中強度の有酸素性の運動」という既知のエビデンスも過去のものになっていくかも…。

アメリカのスポーツバイクメーカーのe-bikeシフトが加速

アメリカのスポーツバイクメーカーであるTrek, Cannondale, Spelializedがよりe-bikeにシフトしていく可能性かあります。

そもそもアメリカはマウンテンバイクやグラベルなどの未舗装路を走る自転車が人気です。ですので、普通のスポーツバイクよりも漕ぐパワーが必要になり、それをアシストする電動自転車であるe-bikeが一つのマーケットとして存在しています。

e-bikeは電動アシストがあるので長距離を楽に漕げる分、乗り手の運動負荷はどうしても下がります。

ただアメリカがWHOから脱退すると健康面への意識が少なからず低下すると考えるので、運動負荷の低いe-bikeがより業界として盛り上がっていくと考察できます。

シェアサイクリングの減少と自動運転の増加

またイーロン・マスク氏が政府効率化省のトップになったことで、アメリカでの自動運転技術の実用化はさらに進んでいくでしょう。

それに伴いタクシー移動にかかっていた人件費が削減され、今よりも格段に安くタクシーを利用できるようになると思います。

すると移動手段として自転車よりもタクシーを選択する人々が増加し、逆にシェアサイクリング市場は縮小の一途を辿っていくでしょう。

まとめ

米国がWHOから脱退すると、自転車業界は基本的に向かい風の影響を受けることになりそうです…。その影響は数年遅れで日本にもやってくるでしょう。

その有事に備えて「自転車は健康にいいんだぞ！」と発信していくことで、人々の健康意識が少しでも向上してパフォーマンスが発揮できる環境づくりに貢献していきたいですね。

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